「仕事に行きたくない」と悩まれていませんか？

現代社会は、長時間労働、ハラスメント、人間関係の悩み、自分に合わない仕事内容など、仕事上の様々なストレスがあふれています。そのような時に、周りの人に相談して悩みが解決すればよいのですが、周囲に相談できずに抱え込んだり、相談しても、「甘えている」「頑張ればなんとかなる」と言われたりして、余計につらい思いをしている方もいるかもしれません。

「仕事に行きたくない」はこころのSOSです。このSOSを無視し続けていると、気分が落ち込む、眠れない、食欲がない、仕事でミスが多くなる、出勤しようとすると体調が悪くなる、といった状態につながります。さらに深刻になると「うつ病」といったこころの病気になることもあり、長期間仕事から離れて療養しなければならなくなることも珍しくありません。

悩みの種類や体調不良には状況によって個人差があるため、解決方法も人によって違うこともありますが、「休職」という選択肢があなたの心身の回復につながる可能性があります。

休職することは「逃げ」ではなく、「回復のための大切なステップ」です。仕事を休むことで職場に迷惑をかけるのではないか、キャリアに響くのではないかと心配する方も多くいらっしゃいます。しかし、心身が疲弊した状態で勤務を続けていても、仕事が手につかず、効率は落ち、かえって職場にいづらくなってしまう可能性もあります。一度しっかり休むことで体調を整え、万全の状態で復職した方が、結果的に効率よく仕事が進むこともあります。

もちろん状況によっては、休職せずに勤務を続けた方がよいこともあります。いずれにしても大切なことは、自身の体調を専門的な目で見てもらい、今後の方針を一緒に相談することです。そのためにも限界を迎えないうちに、早めに受診することをお勧めします。

当院は多くの休職相談を受けており、休職相談に力を入れております。悩まれている方はお気軽にご相談ください

このページでは休職関連の制度や当院の休職相談の流れについて説明します。

病気休暇（病休）、休職について

職場によっては、休職の他に病気休暇（病休）が使える場合があります。

病気休暇とは、体調不良やケガなど、業務とは関係のない健康上の理由で仕事を休む場合に利用できる休暇制度です。公務員は一般的に最大90日まで病気休暇が認められており、給料も満額支給されます。民間企業では、厚生労働省が発表している「就労条件総合調査」によると、病気休暇制度がある会社は27.9%（令和6年度）で、大きな企業ほど病気休暇がある傾向にあります。

休職は、病気やケガ、その他の個人的な理由で仕事を一定期間休む制度です。休職期間中は、労働義務が免除され、雇用契約は維持されます。一般的には休職期間は1年前後となっていることが多いです。公務員や大企業の場合は数年のこともあります。休職期間中は、給与は無給となることが多いですが、病気やケガで休む場合は傷病手当金が健康保険から支給されますので、安心して療養に専念できます。

病気休暇、休職ともに法律で定められているものではなく、会社独自で取り決められているものです。内容については会社ごとに異なるため、就業規則もしくは人事部や上司などに確認しましょう。

休職から復職までの流れ

休職には医師の診断書が必要になることが多いため、こころの不調で仕事に行けない場合は、まず病院を受診しましょう。診察の結果、休職が必要であると医師が判断した場合は診断書を発行します。その診断書を職場に提出し、その後から休職となります。会社に行くことが困難な場合は、電話でのやり取りと診断書の郵送で対応してくれる場合もあります。

休職が必要になるほどの状態の時は、心身ともに疲弊しているため、休職開始となったら、まずはしっかりと休息をとることが最優先となります。休職しても業務の引継ぎなどで職場と連絡をとっていると、それだけ回復が遅れますので、できる限り早めに仕事のことから離れるようにしましょう。

風邪などの体調不良と違い、こころの不調は回復に時間がかかることから、休職期間は早くても1カ月、通常は3カ月程度となります。また設定した期間を経過しても復職できる状態ではない場合は休職期間を延長します。

数週間から1カ月ほどして、体調の回復に合わせて、少しずつ体を動かしていきます。この期間に焦って復職したいとご希望される方が多いですが、再発しやすい期間であり、再休職に至ることも多いため、復職はお勧めしておりません。

さらに回復してきた段階で復職の準備を始めます。具体的には仕事をしていた時の生活リズムに戻し、会社までの通勤訓練などを行います。この期間に会社と復職の具体的な時期や復職の仕方などを相談していきます。厚生労働省から「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」が出されておりますのでご参照ください。

具体的に復職内容が決まったら、復職の診断書を発行し、復職となります。多くの場合、復職してから1年間は再発しやすい時期のため、通院を続けていただきながら慎重に経過をみていきます。

休職期間中の特記事項

会社に産業医がいる場合は、休職期間中や復職判断時などに産業医との面談があることがあります。産業医が復職の判断や復職後の環境調整の参考にするため、診療情報の提供が求められることがあります。
休職期間中は正常な判断ができないこともあるため、人生に関わるような大きな決断（転職、転居等）は避けておくことが望ましいです。
休職を繰り返す、休職期間が長引くなど復職が困難となっている場合は「職場復帰支援（リワーク支援）」をお勧めすることがあります。

仕事に行きたくない気持ちが出てきたり、休職するかどうか迷ったりした場合は、まずは医療機関に受診しましょう。早めにご相談していただくことで、休職までせずに環境調整や通院治療だけで済み、早期の回復が見込める可能性もあります。一人で悩まれず、ぜひご相談ください。

当院は休職・復職相談に力を入れています！

当院の休職・復職相談の強み

• 休職相談を多数受けている
• 診断書は最短で当日にお渡し可能
• 心理士が在籍し自己分析や発達障害の検査も受けられる
• 漢方治療・TMS治療・カウンセリングといった治療選択肢が豊富
• リワーク・障害者福祉機関と密な連携（下記詳細）

当院で復職支援が受けられます。
当院では就労移行支援事業所や相談支援事業所を運営している会社（タガイト様）と提携し、当院内で復職相談や就職相談が受けられます。